見逃せないマンションと戸建てのリフォームポイント

ある物件に長年住んでいれば、自分達のライフスタイルも変化して、不自由を感じるようになることも多いです。

例えば、最初は夫婦二人暮らしでスタートした生活も、子供が生まれて成長していけば段々と手狭になっていきます。
そして、リフォームを決断するに至るわけです。
住宅にはマンションと戸建てがありますが、それぞれリフォームするにあたり注意点があります。
まず、マンションは自分一人で住んでいるわけではありませんから、自分の専有部分を明確にしなければなりません。
また、いくら専有部分でも手を加えてはいけないこともあります。
例えば、建物全体の構造に関わる部分は制限されます。
そして、管理組合への届け出も必須事項です。
気を付けたいのは、着工の何日前までに届け出れば良いかバラバラなことです。
流石に直前でも良い所は無いでしょうが、1か月くらい前には届け出なければならない所もあります。
予め確認して着工が遅れないようにしてください。

次は戸建てについてです。
戸建てはマンションよりは制限も少なく、自由なリフォームが可能です。
しかし、建物の規模や構造上、自分が思い描いていたリフォームが出来ないことも多いです。
増築して床面積が増加したら都市計画法の適用外になったり、建築基準法に触れたりするかもしれません。
この場合は、面積を増やせないなら地下室を造るという選択肢もあります。
もちろん費用は弾みますが、そういう方法があることは覚えておいて損は無いはずです。
また、よくありがちなのは2階建てを3階建てにしようという試みです。
これは思っている以上に難しく、揉めるケースをよく見かけます。
2階建てと3階建ては安定性に雲泥の差があります。
ですから、基礎を一から造り直さなければならないことが多く、もはや新築の領域に入ってきます。
それから、地震に弱い束基礎の場合や土台がシロアリに侵されていれば建て替えが必要になります。
戸建てのリフォームもそう簡単にはいかないです。
注意してください。

マンションのリフォームやリノベーションをする際の注意点

中古マンションを購入して、自分好みにリフォームやリノベーションをしようと考える人が結構多くいると思います。新築マンションは何といっても高いですから、いくら今住宅ローンの金利が安いとはいえ、気に入った物件を手に入れることは簡単ではありません。

その点、中古になればグッと値段はリーズナブルになりますから、たとえリフォームやリノベーションなどを行うことによってかかる費用を加えたとしても、トータルだと非常に安く上がります。特に人気の立地の新築物件は恐ろしく値段が高いですから、その地で中古物件を探すほうが利口かもしれません。今、中古物件市場は供給過多の傾向にありますので、いい物件をかなりお手頃な価格で手に入れられる可能性が高いです。

だからこそ、中古物件を買って、リフォームやリノベーションをしようとする人が後をたたないというわけです。そうすることによって、たとえ建物自体は古くても、自分の部屋には最新設備のキッチンやシステムバスなどを入れることができます。

一般に、リフォームとは壁紙の張替えやキッチンの入れ替え程度の小規模の工事のことを指し、間取り変更や給排水設備更新までをも含む大規模工事のリノベーションとは区別されます。もしもリノベーションを希望しているのであれば、中古マンション選びの際には注意すべき点がいくつかあります。たとえば購入しようとしているマンションが、一戸がコンクリートの壁で囲まれていて、間仕切りは木や軽量鉄骨でできているタイプであるのなら、間取り変更をすることができますが、壁式構造と呼ばれる造りであれば間取り変更はできません。間取りの変更を前提にして中古物件を探すのであれば、その点は必ずチェックすることが必要です。

また、そのマンションの管理組合の規約を確認することも大事です。中には、規約でそのような工事を禁止しているケースもありますから、必ず事前に確認しましょう。反対に、二重床や二重天井になっている建物であれば、水回りや照明の移動がしやすいので、それだけ費用を抑えることが可能です。　いずれにしろ、後から後悔しないように、慎重に選ぶことが肝心です。

マンションリフォームには様々な制限があります

長年住み慣れたわが家をリフォームして新鮮さを取り戻したい。

買ったばかりのばかりの中古住宅をリフォームして自分好みに変えたい、そんな思いはマンション住まいの方にも戸建て住まいの方にもあることでしょう。
ただ、マンションリフォームの場合は戸建てに比べて、注意しなければならない点がいろいろとあります。
ここでは、その注意点について順にご紹介していきます。

1.共有部分に注意ご存知のようにマンションには、専有部分と共有部分があります。
専有部分とは住宅の内部のことで、ここは持ち主が自由に変更を加えることができます。
しかし共有部分、具体的には玄関ドア・窓のサッシ・ベランダなどですが、これらについては勝手に変えることができません。

2.規約に注意マンションにはそれぞれ管理規約があることはご存じと思いますが、多くの場合その中にリフォームを行う際の条件が明記されています。
床材の防音性能といった具体的な条件などのほか、工事をすることができる曜日・時間の制限などが決められていることもありますので、事前にチェックしておく必要があります。

3.構造に注意マンションの一般的な構造には、ラーメン構造と壁式構造があります。
このうちラーメン構造であれば柱や梁で上部を支えているので、間仕切りを取り去るといった大規模なリフォームも可能ですが、壁式構造の場合は壁そのもので支えているので動かしたり穴を開けたりすることができない場合があります。
したがって、構造上の制限を確認しておかなくてはなりません。

4.水回りに注意給配水のパイプのうち、いわゆる横引管は各住戸に付属した専有部分なので自由に動かすことができますが、縦に走っているおおもとの配管は共有部分です。
ということはつまり、取水口と排水口は動かすことができないということになります。
したがってキッチンの位置を変えたりすることは技術的にも難しく、また費用もかかります。水回りの変更は慎重に検討すべきです。

5.近隣に注意言うまでもないことですが、集合住宅の場合は戸建て住宅以上に近隣の人々へ気を使う必要があります。
工事期間中は騒音や人の出入りなどで迷惑がかかりますので、事前にきちんとあいさつをしておきましょう。

一戸建てのリフォームの際の費用見積りの注意点

一戸建てのリフォームを考えた場合、まずどのくらいの費用がかかるかを一番知りたいという方がほとんどであると思います。

リフォームについては定価などないと一般に言われるくらい、施工業者によって値段が違っているのが普通です。
ざっくりと大雑把に言えば、一戸建ての全面リフォームであれば、最低1000万円はかかると思っていただいてよいと思います。
しかし、実際は部分的に行うリフォームの方が多いと思いますので、具体的にどの部分をどのようなイメージにしたいのかなどによって変わってきます。
希望箇所の痛み具合によって、するべき工事の内容も当然違ってきますから、一般的にはいくらであるなどと言える性格のものではありません。
適正な費用の相場を知るためにも必ず相見積りを取ることをおすすめします。
少なくとも3社くらいから見積りをもらうのがよいと思いますが、たくさん取ればよいというものではありません。
中には費用を抑えようと10社くらいから見積りを取る人もいますが、やめた方がいいと思います。

多くの業者から見積りを取ると、その打ち合わせに費やす時間だけでも相当な時間になり、依頼した本人の方も疲れてきてしまって、ついつい提示された金額の安さだけで判断してしまうことになりがちです。
しかし、本来であれば、使用される部材の材質はなんであるかとか、施工方法はどのようなものかなど、もっと細部に立ち入って比較すべき種類のものです。
金額さえ安ければそれでいいというものではありません。
むしろ、費用を安く抑えるために安い材料を使われてしまったり、施工を手抜きされるなどの問題が起こってくる可能性すらあります。
他社に比べてあまりに安い金額の提示があった場合には、どうして安く見積もれたのか、その理由を確認した方がよいと思われます。
その際に、納得のいく明確な説明のない業者は、たとえ安くても検討対象から外すべきでしょう。
見積りで大切なのは、もちろん費用がいくらかかるかということをはっきりさせる目的もありますが、打ち合わせの中でお互いの信頼関係を形成していけるかどうかだと私は考えます。
この業者さんなら安心して任せられると思えるところを探しましょう。

一戸建てをリフォームする際の費用

一戸建てをリフォームする理由は、家が古くなってきた為や家族が減ったもしくは増えた、現状に合わせるためなど人によって異なります。

その際に、リフォームにどのくらいの費用が掛かるのかと言う事が気になるという人は多いようです。
実際に掛かる費用を知るためには、リフォーム業者に見積りを依頼する必要があります。
まず、業者へ掛かる費用の見積りを出してもらう前に、自身で出来るだけ勉強することが大切です。
家をどのように変えたいのかと言う事はもちろんですが、自分の家とは言え法律などの関係で思うように出来ないと言う事もあるので、見積りをとる前に確認することが大切です。
一戸建てのリフォームで出来ない事や制限されていることとしては、例えば、「窓の設置」と言う事があります。
窓は、建物を支えている壁に新しく設置することは出来ません。
また、増築を行いたいと思っても、建築面積は、敷地ごとに決められている建ぺい率によって制限を受けるため、思ったように行えない場合もあります。